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株価は、景気動向や金利、為替など経済全体の洋々な要因に影響を受けながら日々変動しています。
株価は、企業業績などミクロの動きに左右されるのが基本です。しかし経済全体の動きをつかむことも、投資に役立ちます。株価は、経済実態を先取りするため景気に数ヶ月先行していますが、おおむね景気の拡大期には上昇し、後退期には下落しています。
いくら有望と思える銘柄でも、全体の株価が下がるような時期には良い成績を上げにくいのです。多くの専門家（機関投資家など）は、景気の拡大期には株式への投資を増やし、景気が天井に近くなってきたと判断すれば、資金を株式以外に振り向けるなどして、成績を上げようとします。
景気の流れは、国内総生産（ＧＤＰ）、個人消費、設備投資、輸出など各需要項目により経済全体が大きくなったか小さくなったかを示します。経済成長率がＧＤＰの増減です。
ＧＤＰの変動要因のうち、個人消費と設備投資は最近の景気の下支え役なので、特に注目です。設備投資の先行指標とされる機械受注統計（内閣府発表）は、よく相場の材料になります。
日銀短観とは、日銀が３ヶ月ごとに企業経営者の景況感などを調べるもので、正式名称は日銀企業短期経済観測調査です。短観には様ような項目が含まれていますが、業種別の業績様相は注目です。
上場企業が証券取引所で四半期決算の開示をするのは、４〜６月期の場合、７月下旬から８月にかけてです。しかし、日銀短観は一足先に七月初めには発表されますから、決算動向を占う参考になります。鉱工業指数に含まれる「在庫」の増減も、景気や株価に先行することも多いとされ要注目です。
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理論的には、金利の上昇は株価にはマイナスです。理由は主に２つあって、一つは、それによる景気の減速や金利負担増が企業業績にマイナスです。もう一つは、国際など株式に比べてリスクが小さい商品の利回りが上昇し、株式から資金が出て行ってしまいやすいことです。このため、金利上昇が長引きそうになると、株価は下落しがちです。
五月中旬以降、米国の利上げ継続との見方が強まったことが米国株の下落につながり、それが日本株にも影響するという動きがみられました。ただ金利水準がそれほど高くないうちは、景気回復に伴う金利上昇と株高が同時に進行することも多く見られます。１９９０年代以降の日本では金利と株価がほぼ連動する動きが続いています。
円高に動いた日は電気・自動車など輸出企業の株が安くなったりします。例えば、同じ１ドルの商品を売っても１ドル＝１２０円だったのが、１ドル＝１００円に円高になれば、円ベースではいってくるお金が減って、業績にマイナスだからです。
気をつけなければいけないのは、中期的に見た場合、「円高＝株価にマイナス」とは限らないことです。円高局面で日経平均株価が上昇している場面も多いのです。日本の景気が他国より強い場合に円が買われるという側面もあるためです。
金利上昇にしろ、円高にしろ、いずれも日本経済が強い時期に発生しがちな現象です。単純に株安要因ときめつけにくい面があります。
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原油価格についても同様なことがいえます。原油高は、企業の原材料費の増加などで、株価にマイナスと言われます。しかし、原油に対する需要が強まる局面では、景気が強かったり、投資に向かう資金が潤沢になったりしていることがあります。逆に現有価格の裏側では、景気の先行きへの不安感の広まりや投資資金の縮小が起きている可能性があり、株安につながる面もあるのです。
経済指標や金利、為替、現有動向などについて、重要な動きなどがあれば新聞などで詳しく報道されます。株価にどんな影響があったのか、注目しながら記事を読みましょう。
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